教員名: 山中 髙光, Yamanaka Takamitsu

1. 基本情報

学位経済学修士
職名教授
学歴(最終学歴)昭和63年 3月 愛知大学大学院経済学研究科経済学専攻博士後期課程 単位取得満期退学
職歴(過去のポイントとなる職歴)平成20年 4月 花園大学文学部 教授
所属(学科名)危機管理学科
生年(和歴、年)昭和32年
職歴(現職となった年月)平成29年 4月 倉敷芸術科学大学危機管理学部 教授
大学院における研究指導、担当資格の有無

2. 教育活動

1. 担当授業科目
平成29年度経済原論Ⅰ(マクロ)、教養ゼミナールⅠ、教養ゼミナールⅡ、経済危機論
平成30年度経済学概論,経済危機論,マクロ経済学(経済原論Ⅰ(マクロ)),国際経済論,教養ゼミナールⅠ・Ⅱ、経営危機管理学ゼミナールⅠ・Ⅱ,ゼミナールⅢ
令和元年度経済危機論、経済学概論、マクロ経済学(経済学経済原論Ⅰ(マクロ))、国際経済論、財政学、教養ゼミナールⅠ・Ⅱ、経営危機管理学ゼミナールⅠ・Ⅱ、経営危機管理学演習Ⅰ・Ⅱ、プロジェクト実習Ⅰ・Ⅱ、論文作成、卒業研究
令和2年度経済危機論、経済学概論、ミクロ経済学、マクロ経済学(経済学経済原論Ⅰ(マクロ))、国際経済論、財政学、教養ゼミナールⅠ・Ⅱ、経営危機管理学ゼミナールⅠ・Ⅱ、経営危機管理学演習Ⅰ・Ⅱ、プロジェクト実習Ⅰ・Ⅱ、論文作成、専門文献講読Ⅰ・Ⅱ卒業研究
令和3年度経済学概論、ミクロ経済学、マクロ経済学(経済学経済原論Ⅰ(マクロ))、国際経済論、財政学、経済心理学、経済学総合演習Ⅲ、教養ゼミナールⅠ・Ⅱ、経営危機管理学ゼミナールⅠ・Ⅱ、経営危機管理学演習Ⅰ・Ⅱ、プロジェクト実習Ⅰ・Ⅱ、論文作成、専門文献講読Ⅰ・Ⅱ卒業研究
2. 授業外指導の状況
オフィスアワー火曜4限目,研究室(5303)などにて実施している.できるだけ事前にメールでご連絡を.
リメディアル教育
3. 教育実践・授業改善に関する事項
教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)双方向の授業を心がけている。
作成した教科書、教材、参考書資料を事前に配布して予習を、練習問題を軸に復習を促している.
教育方法・教育実践に関する発表、講演等
その他教育活動上特記すべき事項学生の多様化が進んでいるが,これ絵にできるだけ対応した授業にする。

3. 研究活動

1. 専門分野、研究テーマ、キーワード
分野社会科学
分科経済学
細目名理論経済学、 経済政策
研究テーマ家計消費の経済分析、経済のサービス化と家計、アジアの経済成長
キーワードマクロ経済学、ミクロ経済学、国際経済学、経済発展論
所属学会日本経済学会、American Economic Association、日本統計学会、日本消費経済学会、アジア市場経済学会、総合危機管理学会
2. 著書・論文・作品
著書、論文、作品等の名称 著書、論文、作品の区別 単著、共著の別 発行または発表年月 発行所、発表雑誌(及び巻・号)等の名称 編者・著者名(共著の場合のみ) 該当ページ情報
インドの個人消費支出の動向について 論文 単著 平成25年 8月 アジア市場経済学会年報第16号 pp.35-45
インドの家計消費パターンの動向について 論文 単著 平成26年 5月 アジア市場経済学会年報第17号 pp.90-111
経済のサービス化とサービス貿易 論文 単著 平成30年 3月 倉敷芸術科学大学紀要第23号 63-74
3. 展覧会・学会等
開催期間 展覧会・学会等の名称 開催場所 発表・展示等の内容等 種別
平成29年 11月 18日 〜 平成29年 11月 18日 アジア市場経済東西合同部会研究報告会 共催 :専修大学社会知性開発研究センター /アジア産業研究センター 専修大学神田校舎 インドの経済発展 -サービス産業主導型成長と メイク・イン・インディア政策- 学会
平成30年 6月 30日 〜 平成30年 6月 30日 日本消費経済学会 日本大学 近年の日本の家計消費の動向について 学会
平成31年 2月 16日 〜 平成31年 2月 16日 日本貿易学会ならびにアジア市場経済学会両西部部会研究報告会 広島経済大学立町キャンパス slow trade とインド経済 学会
令和元年 7月 6日 〜 令和元年 7月 6日 日本消費経済学会 第44回 全国大会 北星学園大学 近年の日本の家計消費の動向について
学会
令和2年 2月 15日 〜 令和2年 2月 15日 日本貿易学会西部部会並びにアジア市場経済学会西部部会 広島市立大学 世界経済の減速に関する先行研究の簡単なサーベイ 学会
令和2年 6月 20日 〜 令和2年 7月 5日 アジア市場経済学会 第24回(2020年度) 全国研究大会 同志社大学(ウェブ開催) 世界経済危機後の世界貿易の減速とそのアジア諸国への影響について 学会
令和2年 8月 21日 〜 令和2年 8月 22日 日本消費経済学会第45回全国大会 中村学園大学(web開催) GDPから見た平成期の個人消費の動向について 学会
4. 外部資金の獲得(概ね5年以内の状況)
(1)受託研究・共同研究、科研費、その他の補助金等の状況
研究期間(年月) 研究テーマ 研究費 受託 / 共同 補助機関名称等
 
(2)特許出願・取得状況
出願、取得の別 出願取得年月 特許概要(出願名称、特許番号等)
 

4. 学内活動(主に学内での活動)

役職、各種委員会参加入試広報センター員
部活動顧問、教育GP支援活動学生消防隊顧問
授業公開、公開講座、研究室公開、生涯学習講座
その他

5. 学外活動(主に学外での活動)

外部委員の委嘱倉敷市中央斎場PFI事業選定委員会委員(令和元年9月2日~令和3年3月31日)
地域貢献活動
出前授業、講演会、公開講座、生涯学習講座
その他

6. 今後の自己改善目標

学生の皆さんが予習・授業(ゼミ)・復習に,また学生生活に真剣に取り組み,それらを通して問題を発見し,解決策を言い出すことができるようにする.
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