教員名: 高木 加奈絵, takagi kanae

1. 基本情報

学位修士(教育学)
職名講師
学歴(最終学歴)令和2年 3月 東京大学大学院教育学研究科学校教育高度化専攻 博士課程 単位取得後満期退学
職歴(過去のポイントとなる職歴)
所属(学科名)教育開発センター(仮)
生年(和歴、年)昭和63年
職歴(現職となった年月)令和2年 4月 倉敷芸術科学大学生命科学部動物生命科学科 兼 教育開発センター 講師
大学院における研究指導、担当資格の有無

2. 教育活動

1. 担当授業科目
令和2年度教育学原論、教育行政学、教職論、教育課程論
2. 授業外指導の状況
オフィスアワー月曜日 13:00~15:00
火曜日 10:00~11:30
リメディアル教育
3. 教育実践・授業改善に関する事項
教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)アクティブラーニングを用いた授業実践や、質問への回答を通して、双方向性を持った主体的な授業を行っている。
作成した教科書、教材、参考書
教育方法・教育実践に関する発表、講演等
その他教育活動上特記すべき事項

3. 研究活動

1. 専門分野、研究テーマ、キーワード
分野人文社会系
分科教育学
細目名教育行財政
研究テーマ戦後初期の教育労働運動
キーワード戦後史、教育行政
所属学会日本教育学会、日本教育行政学会、日本教育政策学会、カナダ教育学会、日本スクールコンプライアンス学会
2. 著書・論文・作品
著書、論文、作品等の名称 著書、論文、作品の区別 単著、共著の別 発行または発表年月 発行所、発表雑誌(及び巻・号)等の名称 編者・著者名(共著の場合のみ) 該当ページ情報
初期日教組運動における教育労働者概念の諸相 論文 単著 平成25年 10月 教育行政学論叢(35) 高木加奈絵 35~44
初期日教組運動における文化活動(その1) 論文 単著 平成27年 3月 東京大学大学院教育学研究科紀要(55) 高木加奈絵 463~470
初期日教組運動における文化活動(その2) 論文 単著 平成28年 10月 教育行政学論叢(36) 高木加奈絵 55~72
地方分権改革下の教育振興基本計画・学校予算・教員人事 論文 単著 平成29年 2月 ガバナンス改革と教育の質保証に関する理論的実証的研究(科研報告書) 大桃敏行編、高木加奈絵 57~73
1980年代の路線選択をめぐる日教組の内部政治 論文 共著 平成30年 2月 研究紀要 日本大学文理学部人文科学研究所(95) 広田照幸、徳久恭子、高木加奈絵 51-76
日教組『教育防衛闘争の要領』(1949年)の作成と破棄について 論文 共著 平成30年 3月 研究紀要 日本大学通信教育部(31) 高木加奈絵、宇内一文、古賀徹 1-89
教職のための学校と教育の思想と歴史 著書 単著 平成30年 4月 三恵社 宇内一文編 第12章(140~150)
教員身分法をめぐる日教組闘争 論文 単著 令和元年 9月 教育学研究85(3) 高木加奈絵 14~26
1984年1月の臨教審設置の決定に至る経緯の再検討 論文 共著 令和元年 10月 教育行政学論叢(38) 大島隆太郎、高木加奈絵 53~68
日教組塩原大会(1949年11月)の「転換」のプロセスに関する一考察(上) 論文 共著 令和元年 12月 戦後日本における教職員組合(科研報告書) 広田照幸編・高木加奈絵、宇内一文、古賀徹、松嶋哲哉、長嶺宏作 1~30
日教組塩原大会(1949年11月)の「転換」のプロセスに関する一考察(下) 論文 共著 令和元年 12月 戦後日本における教職員組合(科研報告書) 広田照幸編・高木加奈絵、宇内一文、古賀徹、松嶋哲哉、長嶺宏作 31~60
総評加入直前の時期の日本教職員組合中央執行委員についての考察 論文 共著 令和元年 12月 戦後日本における教職員組合(科研報告書) 広田照幸編・布村育子、高木加奈絵、広田照幸 67~96
歴史としての日教組 上巻 著書 共著 令和2年 2月 名古屋大学出版会 広田照幸編 第2章(58~80)、第3章(81~158)、第5章(191~212)
新訂版 教育課程論 著書 単著 令和2年 4月 教育開発研究所 黒川雅子、小野まどか、坂田仰編 112~123
3. 展覧会・学会等
開催期間 展覧会・学会等の名称 開催場所 発表・展示等の内容等 種別
平成26年 7月 5日 〜 平成26年 7月 6日 日本教育政策学会 東京大学 初期日教組運動における教育労働者概念の諸相 学会
平成26年 8月 22日 〜 平成26年 8月 24日 日本教育学会 九州大学 初期日教組運動における文化活動 学会
平成27年 10月 9日 〜 平成27年 10月 11日 日本教育行政学会 名古屋大学 占領政策期における教職員身分法案に関する労働運動史的研究 学会
平成28年 8月 23日 〜 平成28年 8月 25日 日本教育学会 北海道大学 日教組『教育防衛闘争の要領』の作成と破棄について 学会
平成28年 10月 7日 〜 平成28年 10月 9日 日本教育行政学会 大阪大学 自治体における教育ガバナンス改革の態様 学会
平成29年 7月 7日 〜 平成29年 7月 8日 日本教育政策学会 専修大学 臨時教育審議会の部会編成に関する一考察 学会
平成29年 8月 30日 〜 平成29年 9月 1日 日本教育学会 宮城教育大学 日教組塩原大会(1949年11月)の「転換」のプロセスに関する一考察 学会
令和元年 7月 6日 〜 令和元年 7月 7日 日本教育政策学会 秋田大学 教育公務員特例法(1948~1949年)に関する日教組の路線選択 学会
4. 外部資金の獲得(概ね5年以内の状況)
(1)受託研究・共同研究、科研費、その他の補助金等の状況
研究期間(年月) 研究テーマ 研究費 受託 / 共同 補助機関名称等
平成31年 4月 〜 令和4年 3月 戦後日本の教育労働運動の構造とそれが教育政治に与えた影響に関する実証的研究 45,630,000 円 共同 日本大学
平成31年 4月 〜 令和5年 3月 1980年代の教育政治再編における日米比較 4,290,000 円 共同 帝京科学大学
(2)特許出願・取得状況
出願、取得の別 出願取得年月 特許概要(出願名称、特許番号等)
 

4. 学内活動(主に学内での活動)

役職、各種委員会参加
部活動顧問、教育GP支援活動
授業公開、公開講座、研究室公開、生涯学習講座
その他

5. 学外活動(主に学外での活動)

外部委員の委嘱
地域貢献活動
出前授業、講演会、公開講座、生涯学習講座
その他

6. 今後の自己改善目標

ICTを活用した授業を作成し、双方向の学習が行えるよう工夫する。
ページ先頭へ ▲