教員名: 奥本 寛, Okumoto Hiroshi

1. 基本情報

学位工学博士
職名教授
学歴(最終学歴)昭和58年9月 東京工業大学大学院理工学研究科博士課程修了
職歴(過去のポイントとなる職歴)平成27年4月 倉敷芸術科学大学入試広報統括部長
平成29年4月 倉敷芸術科学大学IR・企画室長
所属(学科名)生命科学科
生年(和歴、年)昭和29年
職歴(現職となった年月)平成28年4月 倉敷芸術科学大学副学長
大学院における研究指導、担当資格の有無

2. 教育活動

1. 担当授業科目
平成29年度院)触媒機能応用特論、(院)不斉分子変換特論、(院)ゼミナール、(院)特別研究、(院)機能物質化学ゼミナール、(院)機能物質化学特別研究、(院)物質デザイン化学特別研究、(院)物質化学デザインゼミナール、香りの化学、医薬合成基礎、分析化学、生命科学ゼミナールI、生命科学ゼミナールII、生命科学ゼミナールIII、卒業研究
平成30年度院)触媒機能応用特論、(院)不斉分子変換特論、(院)ゼミナール、(院)特別研究、(院)機能物質化学ゼミナール、(院)機能物質化学特別研究、(院)物質デザイン化学特別研究、(院)物質化学デザインゼミナール、香りの化学、医薬合成基礎、分析化学、生命科学ゼミナールI、生命科学ゼミナールII、生命科学ゼミナールIII、卒業研究
2. 授業外指導の状況
オフィスアワー木曜日13:00~14:00
リメディアル教育履修者のうち希望者には随時部屋にて補足説明を行った
3. 教育実践・授業改善に関する事項
教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)出来るだけ平易な解説を心掛けている。同じ科学的概念、専門語を複数の表現で説明することを心掛けている。
作成した教科書、教材、参考書化学構造式作成ソフトのマニュアル、大学院講義用冊子、分析化学講義用プリント
教育方法・教育実践に関する発表、講演等
その他教育活動上特記すべき事項

3. 研究活動

1. 専門分野、研究テーマ、キーワード
分野化学
分科複合化学
細目名合成化学
研究テーマ有機機能材料の開発
キーワード紫外線吸収剤、ハードコート、難燃化、機能性有機材料
所属学会有機合成化学協会、日本応用糖質科学会
2. 著書・論文・作品
著書、論文、作品等の名称 著書、論文、作品の区別 単著、共著の別 発行または発表年月 発行所、発表雑誌(及び巻・号)等の名称 編者・著者名(共著の場合のみ) 該当ページ情報
Contribution of Mevalonate andMethylerythritol PhosphatePathways to PolyisoprenoidBiosynthesis in the Rubber-Producing Plant Eucommia ulmoidesOliver 論文 共著 平成22年 Z.Naturforsch. 2010,65c, 363-372 T. Bamba, M.Murayoshi, K.Gyoksen, Y.Nakazawa, H.Okumoto, H.Katto, E.Fukusaki, andA. Kobayashi
3. 展覧会・学会等
開催期間 展覧会・学会等の名称 開催場所 発表・展示等の内容等 種別
 
4. 外部資金の獲得(概ね5年以内の状況)
(1)受託研究・共同研究、科研費、その他の補助金等の状況
研究期間(年月) 研究テーマ 研究費 受託 / 共同 補助機関名称等
平成28年 6月 〜 平成29年 3月 飼育水槽および小規模滞留水の悪化防止法および浄化法の開発 7,999,915 円 受託 平成28年度特別電源所在県科学技術振興事業委託研究
(2)特許出願・取得状況
出願、取得の別 出願取得年月 特許概要(出願名称、特許番号等)
出願平成26年ベンゾトリアゾール誘導体 特開2015-151369
出願平成26年新規なビスベンゾトリアゾールフェノール化合物
取得平成26年 8月メチレンビス(ベンゾトリアゾリルフェノール)化合物の製造方法特許2009-153858
取得平成26年 8月メチレンビスベンゾトリアゾリル(ヒドロキシアルキル)フェノール化合物の製造方法
特許 2009-187178
出願平成27年 8月2-ベンゾトリアゾールフェノール化合物 特願2015-147893

4. 学内活動(主に学内で行なった活動)

役職、各種委員会参加副学長
IR・企画室長
入試広報統括部長
部活動顧問、教育GP支援活動バスケットボール部部長
授業公開、公開講座、研究室公開、生涯学習講座
その他

5. 学外活動(主に学外で行なった活動)

外部委員の委嘱
地域貢献活動倉敷南ロータリー会員
出前授業、講演会、公開講座、生涯学習講座副学長、入試広報部長として、各種イベントに参加
その他オイケム合同会社共同経営者

6. 今後の自己改善目標

アクションプランの見直しを含めた進行状況の検証
入学者の増加に向けての総員体制での実行